2015年1月25日日曜日

ブランドの強弱について

私は味付け海苔が好きで、よくスーパーに買いにゆきます。

スーパーの陳列棚には、PBの海苔と国産メーカーの海苔が並んでいるのですが、PBは韓国産海苔とパッケージに表記され、国産メーカーは有明海苔と表記されています。

売れ行きを見ていると、需要者は国産を好みますので、やはり有明海苔が売れており、韓国産は売れ残り気味です。

ところが、最近PBのパッケージが変更されているのに気づきました。前面には「日高昆布で味付けした」と大きく書かれており、原産地については製造欄に「韓国」と小さく書かれているのみです。

日高昆布はブランドとして認知されていますので、国産でないことによるブランドの弱さを日高昆布で補完しているのか、と感心しました。

こういう、1つの製品に複数のブランドを付すことは、他の製品でも行われており、有名なところでは、「インテルインサイド」があります。

従来のパソコンは、NEC、富士通、日立、東芝のようなブランドが付されており、このブランドを需要者が認識してパソコンを買っていました。

つまり、最終組立・販売を行うメーカーのブランドに業務上の信用が蓄積して、ブランドとしての価値が生まれることになります。

一方、MPUのような部品に関しては、マニアは認識できますが、一般の需要者は会社名も知らず、ブランドとしての価値はあまりありません。

ところが、ある時期から「インテルインサイド」のブランドがパソコンに付されるようになり、同時に、インテルのMPUのCMも始まりました。

このようにプロモーションに費用をかけると、需要者もMPUのブランドとしてインテルを認識するようになり、ブランド価値も高まります。

一般に、自社製品に他社のブランドが使用されるのは、ただ乗りされてる感もあり、好ましくはありません。

しかし、例えば、プロモーション費用を一部負担する場合や、複数のブランドを組み合わせることによるブランド価値の補完効果が見込まれる場合には、そのようなブランドの使用法もあると思います。

とはいえ、問題が無いわけでもありません。インテルのMPUの場合には、当初はパソコンメーカーのブランドの方が需要者に訴求するものでした。

しかし、多くのパソコンにインテルの商標が付され、インテル単体のテレビCMもなされる状況になると、次第に需要者はインテルのブランドを識別してパソコンを購入するようになります。

極端にいえば、よく知らない国のよく知らないメーカーのパソコンでも、インテルの商標が付されていればいいや、ということになります。

そうすると、インテルの商標が付されている安いパソコンに需要者が流れるようになり、日本のパソコンは一気に売れなくなることになります。

そう考えると、自社製品に他社の商標を付することは、主従が逆転することに繋がる可能性があり、リスクが高いといえます。

さて、味付け海苔の方ですが、日高昆布の表記をしても、やはり売れ残りがちのようです。

やはり、最近の消費者は原産地を厳しくチェックしますし、味付け海苔の品質を決定するのは、出汁ではなく、海苔本体ですので、日高昆布の効果もあまりないということになるのでしょうか。