2019年1月20日日曜日

特許情報の適用法について

特許情報を活用法については、いろいろありますが、自分なりにまとめますと以下のような感じになると思います。



情報源
目的
使用ツール
特許情報の適用法
単一
技術分析
QC7つ道具、特性要因図
マクロ・セミマクロ
マーケティング分析
マーケティングツール
マクロ・セミマクロ
複数
ニーズ分析
QFD
セミマクロ
ブランド分析
ブランドQFD
セミマクロ


技術分析につきましては、特許情報は技術情報の集合ですので、古くから利用されております。

使用ツールに関しましては、品質管理に使用されるQC7つ道具等が、豊富な事例とともにありますので、これらに特許情報を組み合わせることが行なわれています。

特許情報の適用につきましては、書誌的事項に基づくもの(マクロ分析)、コーディングされた用語に基づくもの(セミマクロ分析)等があります。

マーケティング分析につきましては、最近、IPランドスケープとして注目されています。

ちなみに、私はIPランドスケープをよく知りません。弁理士会の研修でIPランドスケープの研修に申し込んでおりますが、人気があるようで抽選にほとんど外れており、知識を得る機会がありません・・・。


使用ツールにつきましては、マーケティングツール(SWOT、STP、4P等)が、こちらも豊富な事例とともにありますので、これらに特許情報を組み合わせることを行えばよいと考えます。

特許情報の適用につきましては、書誌的事項に基づくもの(マクロ分析)が主ですが、私はコーディングされた用語に基づくもの(セミマクロ分析)に、チャレンジしたのが以下となります。

 https://www.j-mac.or.jp/wp/dtl.php?wp_id=75

ただし、特許情報は、技術情報が主であり、顧客ニーズの情報はとれませんので、特許情報に基づくマーケティング分析は、厳密には、技術(テクノロジー)マーケティングのような感じとなります。

したがって、BtoC企業の場合には、他のマーケティング情報を組み合わせないと、十分な分析ができないと感じます。

ニーズ分析につきましては、最近はやりのデザイン思考につながるものとなります。

使用ツールにつきましては、QFDがあります。QFDにつきましては、豊富な事例がありますので、これらに特許情報を組み合わせることを行うことが考えられますが、私がさぼっているため、特許情報を組み合わせた事例はほぼないです。

特許情報の適用につきましては、コーディングされた用語に基づくもの(セミマクロ分析)となります。これはQFDの特性によるものです。

QFDの本を読むとわかりますが、無数の直交表を組み合わせた分析法が記載されております。つまり、QFDは直交表をつくることにより、様々な情報の結合を可能としており、直交表をつくるには、コーディング作業が必要となります。

QFDでは、「顧客要求と品質」の二元表(品質表)が中心となりますので、これと特許情報から抽出した 「品質と構成要件」の二元表を組み合わせて、ニーズと構成要件の関係を分析します。これを勝手にパテントQFDと名付けております。

「顧客要求と品質」の二元表(品質表)は特許情報からは抽出できませんので、別途アンケート調査等を行い作成します。つまり、パテントQFDでは、別々に取得したニーズ情報と特許情報を組み合わせることとなります。

従来の特許情報解析では、特許情報のみから何らかの結果を得ようとしますが、パテントQFDでは、特許情報と他の情報を組み合せますので、より無理のない分析を行うことができます。

最後に、ブランド分析ですが、 これはまだ流行っておりません。

使用ツールにつきましては、ブランドQFDがあります。ブランドQFDにつきましては名工大の加藤先生がいくつかの事例を作られているのみで、事例は豊富ではありません。したがって、特許情報を組み合わせた事例もほぼないです。

私が以前事例づくりに、 チャレンジしたのが以下となります。

https://system.jpaa.or.jp/patent/?freekeyword=%E3%83%96%E3%83%A9%E3%83%B3%E3%83%89&year%5Byear%5D=2017&month%5Bmonth%5D=03


特許情報の適用につきましては、コーディングされた用語に基づくもの(セミマクロ分析)となります。

ブランドQFDでは、「自己表現・情緒便益と機能便益」の二元表と、特許情報から抽出された「機能便益(品質)とブランド属性(構成要件)」の二元表を組み合わせて、自己表現・情緒便益とブランド属性の関係を分析します。

ということで、用途に応じて、特許情報を活用いただければと思います。