2020年7月4日土曜日

前言撤回

前回noteに書き込むと宣言したわけですが、もう少し先になると思います。

今は、年末の知財学会の資料を作っているのですが、これに非常に時間がかかります。

学会エントリーは済ませたのですが、発表可否の決定はまだ先となります。ただし、これを待っていては、資料作成が間に合いませんので、先行して作成しています。

私は、この資料作りや論文作成の速度が遅いので、大学院時代も困りましたし、今も困っています。

したがって、これに集中する必要があるので、事例づくりはその後ということにしたいと思います。

デザイン科学では、分析→発想→評価(→最初に戻る)の順でデザインを行いますが、ブランドQFDについては、発想の段階が終わった段階で、次に事例づくりを通じて評価を行う必要があります。

ということで、事例づくりはマストなのですが、上記のごとく私は仕事が遅いので、後回しとなります。

今後は、多空間デザインモデルの事例づくりもしなければなりませんので、ますます時間が足らないこととなります。

ということで資料作りに戻ります・・・。

2020年6月29日月曜日

note的なものを始めようと思う件

今後時間に余裕ができそうなので(涙)、今までできなかったことを始めようかと思います。

具体的には、ブランドQFDの事例づくりをやりたいと思います。

なぜやるかといえば、一番の目的はブランドQFDの布教となります。やはり、今後の商品開発にはブランドが必須となると思いますので、広く知ってほしいというのがあります。

二番目の目的は、事例のストックを作ることがあります。昨年末セミナーのお誘いがいくつかありましたが、事例のストックがなく、全く対応できませんでした。

よって、依頼があればすぐ対応できるように、事例のストックを作りたいと思います(まあ、もうないかもしれませんが・・・)。

三番目の目的は、事例作成を通じてプロセスの改良を図りたい(要は、より楽な方法を見つけたい)というのもあります。

一応、一か月に1事例を作成して、年内に3つ程度は事例を作れればと思います。

最初の事例は、以前からの自分の希望である「サイクロン式掃除機(すなわちダイソン)」をやり、以降のテーマについては、ネットでテーマを募ろうと考えています。

それで、発表媒体ですが、マーケティング学会のワーキングペーパーあたりを考えていましたが、あまりに頻繁に投稿するとスパム論文のような扱いとなってしまうおそれがあります。年1報あたりが限界ではないでしょうか。

このブログでもよいのですが、アクセスがありませんので布教にはなりません。

そこで、最近話題の?「note」あたりで発表するのが良いのではと考えております。

noteは文章、写真、イラスト、音楽、映像などの作品を配信するウェブサイト。運営者はnote株式会社。 2014年4月7日、サービスを開始。 ウィキペディア

とのことです。

7月中くらいに1件UPできればと思います。

2020年6月28日日曜日

特許情報分析の考え方

特許情報分析というと、いろいろパテントマップを作って、うんぬんというイメージですが、私も特許情報分析を行う目的について、混乱してまいりましたので、簡単に整理したいと思います。


いわゆるパテントマップ(含むIPランドスケープ)は何のためにつくるかといえば、これは経営戦略(含む、技術戦略、知財戦略)を策定するためとなります。

つまり、最終的な出力としては経営戦略の提言となると思います。

とはいえ、戦略とは全社的な大きな話となりますので、パテントマップは参考情報の一つにとどまざるを得ません。

このようなことから、参考情報を超えて経営戦略へ大きな影響を与えるために考案されたのがIPランドスケープというコンセプトとなると思います。

一方、私がこまごまとやっている課題-解決マップづくりの方ですが、これは、最終的な出力としては発明となります。

つまり、パテントマップと比較しますと小さな話となります。

とはいえ、発明がなされますと特許出願という話につながりますので、個人的には(食べてゆくためには?)は重要な話となります。

しかし、課題-解決マップをつくれば発明が生まれるのか、といえば、全くそうではありません。発明を生み出すには、さらに発想法を組み合わせる必要があります。

課題-解決マップというキーワードでgoogle検索をしますと、某弁理士の書かれた200ページを超える資料がヒットしました。

その資料には、課題-解決マップについて、「作成工数が多大にかかる割には、いまいち役に立たない」との見解が示されてました。確かにその資料にある課題解決マップを見ますと、役に立たなそうでした。

ということで、やみくもに課題-解決マップを作るのも、工数を消費するだけですので、やめた方がよいこととなります。

というわけで、特許情報分析手法も目的に応じて使い分け、目的に応じて作成する、という話でした。

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